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2003年より株式投資を始める。
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東京市場と米市場の連動性

■テクニカル的な反発の要素が大きかった先週の動き

先週、日経平均はほぼ一貫して上昇、週末終値は15,680円でした。

下のチャートで見ても、下落トレンドから上昇トレンドに転換したように見えます。
先週末終値は25日移動平均線にぶつかっているので、これを上抜けばさらにトレンドが形成されているかどうかがはっきりするでしょう。
071201-2.jpg


先週、株価を上げた主な要因は上のようなサブプライムローン問題に関わることよりも、別のところにあったような気がします。

それは第一には株価が下げ過ぎているのではないかというテクニカルな判断。
第二には年末という時期的なところからくる買い需要、といったものです。


■「米利下げ」予想と今後の株式市場

そして肝心のサブプライムローン問題に関していえば、先週一週間で出た主な好材料といえば、FRBのコーン副議長の発言に利下げを匂わせるものがあったということくらいでした。


これを材料にしての上昇とすれば、ちょっとさみしいものがありますが、ではこの「材料」は今後、どう市場に影響するでしょうか?

これが決定するのが12月11日ですが、FOMCが予想通り、利上げをしたとしても、そのときには「織込み済み」として市場に大した反応はないでしょう。もしかすると0.25%あたりでは「想定内」として失望売りさえ出るかもしれません。

逆にもしFRBが利上げを据え置いたら失望売りで市場は急落する可能性があります。

ということなので今週は新たな材料が出なければ、上記のテクニカルと需給関係だけでどこまで上昇できるのかという問題になるでしょう。

■米株式市場と米利回りの連動性

ところで最近の米国での株価の動きと米国債利回りの動きが連動しているようです。
下にダウ平均と米10年国債の利回りの(逆)チャートを出してみます。
071201ダウ-1


071201米10年債


これを見ると、株価が下落すれば米利回りも下がり(=債権が上がり)、株価が上がれば利回りも上げる(債権が下がる)ということが分かります。

つまり投資マネーは株式と債権の間で少しでも有利な方へたえまなく動いていることを示しています。

このことは日本株にとって大きな影響をもたらします。

というのは利回りが上がれば世界のマネーは米国に集まり、ドルが上昇、つまり円安になるからです。

このマネーの動きが実際に為替相場にどう表れているかを下のチャートで確認してみます。
071201ドル円-2


このように見事にこの間の米国の株価ー利回りー為替が一致したものとなっています。


■米株価上昇は東京市場にダブルで好影響

下に整理しておきましょう。


米株高→米利回り上昇→ドル高→円安→日本株(特に外需株)上昇
 ↓
東京市場好影響


こんな感じで今は米株式が上がれば東京市場はダブル効果で上昇する構造になっています。
そのことは上の先週のダウの上昇と比較して東京市場の上昇の方がより大きくなっていることに関係しているかもしれません。


先日、世界におけるアメリカの位置が低下していると書きましたが、こうしてみると東京市場の現状はアメリカ頼みというしかないのかもしれません。


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【後記】
先日、電車の中での会社員らしき男女の会話を聞くともなく、聞いてしましました。
男は東京人(?)、女性は関西人(京都か?)。

男:向こうでは「マジ受ける~」っていう?
女:いわないですよ。もし誰かがそんなこといったら皆、ひきますよ。
男:ふーん、そうなんだ。それは向こうの女の子がそんなことをいったらということだよね。じゃあ、東京から行った女の子がそれをいったら?
女:「マジ受ける」と思いますよ。皆は「へえ~、ホントにこんなこというんだ?!」って。
(以上の内、女性の言葉は関西(京都?)弁を東京弁に直しました)


で私は東京から関西に行ったギャルが宴会か何かの席で、大きな声で「あ、は、は、は! それってマジ受ける~!」っていう場面を想像してました。

一瞬、座がシーンとした後、隣の人と「今の聞いた? ごっつうすごいやねん! ホンマだったんやね?! 東京人はやっぱりこんなこというんやね」と言葉には出さないで、沈黙の内にうなずき合う二人組があちこちに見られ、そのうなずきはさざ波のように静かに宴会場に広がっていくのだった…。

やがて誰からともなく、一つ、二つの拍手が、そして次にはいっせいに大きな拍手となって、関西人を感動と興奮の渦の中に飲み込んでいくのであった…(さすがに、ここまではないか…)

こんなシーンを想像しながら、日本もそれほど狭くはないなと思ったのでした。

注:関西の人へ。私は誓って関西人に偏見、持っていませんでので、悪しからず。



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日経平均15,500円台を抜けるかどうか?

今日の日経平均は一気に上昇、15,513円で終えました。

15,500円というのは、昨日、このブログに書いたように、上昇トレンドに転換できるかどうかの転換点です。
ここを抜ければ上昇トレンドですが、反落すればまだ保ち合いということになります。

今日、上昇した最大の理由は、第一にはコーンFRB副議長の発言で、12月11日のFOMCでFRBは金融緩和に動くのではないかとの観測が浮上したため、第二には円高傾向から円安へ(1ドル=110円へ)の動きだったでしょうか。

だとすれば、株価がこの保ち合いを本格的に抜けられるかどうかは、サブプライムローン問題の解消に向けた米政府、金融機関などの強力な政策実行にかかっていることは確かでしょう。

で、問題のFOMCの金融緩和=金利下げについてですが、これがサブプライムローン問題を市場心理面などに良い影響を与えることは確かでしょうが、ただ実際上、どこまで効果があるのかは疑問でしょう。
金利下げは危機の引き伸ばしではあっても、危機の本質的な解消ではないのですから。

とすれば昨日から今日にかけても米ー東京市場の株価急騰は少しはしゃぎすぎという面も感じられるような気がします。


また日本にとっては、米金利の下げによって、ドル安=円高という問題が再び浮上してくるとすれば少々やっかいです。

明日30日以降、株価は15.500円台を一気に抜ける可能性はそれほどあるわけではないと思いますが、モメンタムの原理でメカニカルにそのまま行ってしまうこともあり得るでしょう。
としてもまだ当面は確実な上昇トレンドへと転換するにはもう少し時間が必要な気がしています。


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そろそろ買い出動か?!

■上昇トレンド、それとも保ち合い?

今日の日経平均は少し下げましたが、先週金曜から始まった上昇機運を保持したまま推移しています。

下落は(少なくとも短期的には)止まったようですが、では反転、上昇トレンドへとなるのかというといろいろな意見があるのではないかと思います。

ちょっとチャートで現在の位置を確認してみましょう。

まず下のように抵抗線(~11/22)と支持線(11/26~)を引けば、トレンドは下降から上昇へと転換したとなります。
071128-1.jpg


別のトレンド・ラインを引いてみます。
071128-3.jpg


これだと下降トレンドは解消されたものの、現在は保ち合いにあり、抜けるときはまだ上抜けなのか下抜けなのかは、少なくともチャートだけからでは判断できないでしょう。

ただ今のところは、どちらかといえば、後者、つまり現在は上昇トレンドに即転換するよりも、いったんは保ち合いに入って、15500円の節目を抜くエネルギーを蓄えてから、次のステージに進む可能性の方が大きいような気がしています。


■そろそろ買い出動か?!

今日の日経新聞に興味深い記事が出ていました。
配当利回り


上は東証1部の高配当利回り銘柄上位15位までを転載。

それによると高配当利回り銘柄がたくさんあり、PER16を割る割安株が増えているのになかなか買いのタイミングがつかめないと、バリュー投資家が困惑しているそうです。

たとえば「割安だからといって買えない。相場が反転するきっかけを待ちたい」(T&Dアセットマネジメントのチーフ・マネジャー)と。


買えない理由はサブプライムローン問題による米景気減速や円高などですが、円高についてだけ見ても、野村證券の試算では、もし1ドル=100円で推移すると、主要400社ベースで1.9%の減益に陥るとのこと。

しかし、もう一方でそろそろ買い出動を始める投資家も出てきているようです。

オーストラリアのある運用会社は「買い」銘柄に対し、「空売り」銘柄を減らしているというし、アルフェックス・インベストメントの責任者は「購入銘柄のリストは作った。遅くとも12月第1週には動きたい」と話しています。


「12月半ば」というのは、それまでに「金融機関の悪材料出尽くしと利下げ期待で米国株が持ち直し、日本株に波及する」と読んでいるからというのがその理由らしいです。


12月半ばといえば、後、2、3週間。
そろそろ買いを準備するのか、それともサブプライムローン問題によるさらなる下落相場を警戒してもう少し様子をみるか…。

今後、2、3週間の内にさまざまな動きが出てくるでしょうが、その中で自分の考えがどう変わっていくのかを楽しみにしています。


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【後記】
今日は『ボビーZ』というB級?映画を見てきました。
映画は楽しかったものの、取り立ててコメントするようなものではないので省略しますが、ここで使われていた音楽、ベースを効かせたあの類の音楽、たとえばタランティーノ映画などでよく聞くことができるあの60年代テイストのあの音楽はいったい何というジャンルの音楽なんだろうと思いながら映画を観ていました。

60年代の音楽といえば、まさしくその音楽満載の『ヘアー・スプレー』が人気なようでロングラン決定のようです。

まあ、確かに聞きやすいし、楽しいし、私自身も嫌いではないですが、こうした回顧趣味的なところに陥ってしまうところに<疲弊したアメリカ>、<癒しを求めるアメリカ>が感じとれるような気がしています。

(そういえば『ヘアー・スプレー』の音楽って、ビートルズ以前、ベトナム戦以前の「強くて健康な」アメリカ時代の音楽でしたね。)

そういえば今週号の『ニューズ・ウィーク』誌に「ドル安で始まる帝国の終焉」という記事が出ていました。

記事そのものはいつものニューズ・ウィーク誌の特徴とおり、見出しだけ読めば十分なデキで、その副題「ユーロの台頭と各国のドル離れ加速でアメリカが歴史的転換点に」だけ読めば、内容がすべて分かってしまいますが、雑誌といえば先週の『エコノミスト』誌では「インドシナ『新経済圏』」を特集していて、タイ、ベトナムなどが活気づいて様をスケッチしていますが、これらを合わせて読めば、アメリカという巨大国家はユーロと中国、そしてアジア(ASEAN)に挟撃されて、恐竜のように弱体化していくしかないのだろうかなどと考えていました。

では、また!

外国人は東京市場をどう見ているか?

■まだサブプライムローン問題の先が見えない

サブプライムローン問題はますます深く、広く進行しているようです。
ただ、このことは当ブログでは何度もいってきたことのなので、今日は最近の状況から見ておきたいところだけいくつかを簡単に書いておきたいと思っています。

11月18日の記事「東京市場の今後、サブプライム問題はもう織込み済みなのか?」でサブプライム問題の損失額の大きさについて、FRBバーナンキ議長は1500億ドル、IMFは2000億ドルと見積もっていると書きましたが、今度はOECDが3000億ドルという数字を出してきましたね。

「サブプライム損失、最大33兆円も=今後「最悪期」で-OECD報告書
11月22日2時0分配信 時事通信

 【パリ21日時事】経済協力開発機構(OECD)は21日、金融市場に関する報告書を発表、米国の低所得者向け高金利型(サブプライム)住宅ローン危機による損失総額が、今後の世界経済の減速や住宅価格下落を見込んだ場合、最大3000億ドル(約33兆円)に達する可能性があるとの見方を示した。

 報告書は、世界の金融市場を揺さぶっているサブプライム危機について、米国の住宅不況が一段と悪化し、銀行やヘッジファンド、保険会社が保有するサブプライム関連商品やデリバティブ(金融派生商品)の価格下落が続く恐れがあると分析。「まだわれわれは最悪期には至っていない」と混乱の長期化を警告した。  」


この記事が読み落とせないのは、第一には、損失額をいくらに確定したなどということではなく、むしろいよいよそれについての混迷が深まっているということう指摘していることです。先日のIMFの数字と合わせることによって、バーナンキ氏の挙げた数字がますます信憑性を失いそうな状況にあることが見えてくることでしょう。

そしてもう一つ注目したいのは『最悪期には至っていない』と問題の長期化を警告している点です。

この指摘で思うのは、米国では住宅、金融に加えて新たに消費までもが冷えてきたらしいですが、状況はいよいよ問題の<広がり>を示し始めたのではないでしょうか。


■みずほ中心に国内大手銀行、予想以上の損失額計上!

先週は国内大手銀行の中間決算が行われましたが、サブプライムローン問題が予想以上に損失額を大きくさせていました。

「 大手銀決算はサブプライムで明暗、みずほFGは1700億円の損失も
2007年11月22日06時35分
 [東京 21日 ロイター] 大手銀行グループの決算が21日出そろったが、北米のサブプライムローン関連の損失が明暗を分ける結果となった。みずほフィナンシャルグループ<8411.T>や新生銀行<8303.T>は損失計上を一因に2008年3月期業績予想の下方修正に追い込まれた。

 一方で、三井トラストホールディンス<8309.T>やりそなホールディングス<8308.T>の影響はほぼゼロとなった。欧米有力銀行が受けた打撃と比べれば、影響は大きくないものの、火の手の収まらないクレジット市場の混乱で影響がさらに拡大する可能性もある。

 <みずほFGと新生銀行、下方修正に>

 最大の打撃を受けそうなのはみずほFGで、損失計上見込み額は通期で1700億円に上る。決算会見で前田晃伸社長は「(不良債権問題で危機にあった)4年前だったら大変なことになっていた」とその影響の大きさを語った。下期に計上を見込む1000億円の損失は、欧州のみずほ証券が展開する証券化業務で発生。欧米でLBO(買収先企業を担保としたローン)業務を展開していたみずほCBが234億円の引当金を計上した。同グループは世界的な規模で投資銀行業務を強化する方針だったが、それが完全に裏目に出た格好だ。

 前田社長は「(引き当てなどを)保守的に見ている」として、追加損失が出る可能性はないとの見通しを示したが、「保有する残高が大きいので、クレジット市場の動向次第では、さらに損失が膨らむ可能性もある」(運用会社の銀行アナリスト)との懸念もある。

 新生銀行も打撃は大きい。9月中間期でサブプライム関連の引当金などで198億円の損失を計上。9月末時点で、関連投融資は435億円、証券化商品が274億円、貸出残高は133億円となっている。ティエリー・ポルテ社長は「現段階は予想する時期ではない」と述べ、下期の損失見込み額を明らかにしなかった。同行は、公的資金注入行として金融庁から収益目標を課せられており、08年3月期に大きな損失が発生し目標未達になると経営陣の退陣に発展しかねず、厳しい経営環境に直面することになった。以下略」 


■国内金融機関全体の損失額は2300億円?!

では、国内金融機関の全損失額はどの程度になるのかというと、

「(11/22)国内金融機関1兆3300億円保有、サブプライム商品・9月末
 金融庁は22日、全国の預金取扱金融機関が保有する米国の信用力の低い個人向け住宅融資(サブプライムローン)を資産に組み込んだ証券化商品の残高が9月末時点で1兆3300億円に上り、評価損や売却損などの損失額は約2300億円に達したと発表した。同庁は「自己資本や利益水準に比べると影響は限定的だ」と説明しているが、市場の動揺は10月以降も続いており、損失はさらに拡大する可能性が大きい。略」(NIKKEI)

と、2300億円を予想していますが、最終的には3000億円を超えるだろうと金融庁は予想している(11/23「日経」)ようです。


■日本人は「買い」、「外国人」は「売り」だった!

以上のようなファンダメンタルの悪化によって東京市場もまた悪化することは止むを得ないとして、それはどのようなかたちでやってくるのでしょうか?

ここでは投資主体別動向に注目してみます。

東京証券取引所が22日発表した11月第2週(12~16日)の東京、大阪、名古屋3市場の投資主体別売買動向によると、外国人投資家は1957億円の売り越しとなったようです。
それに引き換え、個人は232億円と2週連続の買い越し。また、信託銀行は3793億円と3週連続、投資信託も339億円と3週間ぶりにそれぞれ買い越しています。

ニュース(時事通信)は、このことについて「外国人の売り越しは2週連続で、引き続き相場の大幅下落を主導した格好だ。この週の日経平均株価は428円値下がりした。米国の低所得者向け高金利型(サブプライム)住宅ローンの損失補てんのための換金に加え、米国株安、円高進行を背景に日本企業の先行き業績に対する警戒感が強まり、外国人の売りにつながった。」と報じていますが、もちろんそれには違いないでしょう。

しかしここで注目すべきは外国人と個人、および信託銀行等の機関投資家(以下、両者を「日本人」と呼びます)との判断の「差」ということではないでしょうか?

ニュースでは「日本人」の買い判断の根拠を「大幅な下げで相場に値ごろ感が出たため」としていますが、ではなぜ外国人は「値ごろ感」で買いに向かわず、日本人は「日本企業の先行き業績に対する警戒感」を無視して「買い」に向かったのかということです。
このあたりのことを少し詳しく以下に考えてみます。

■外国人は東京市場をどう見ているのか?

東証1部連結PERは11月22日現在、16.59、日経225では15.92とを割ったところまで下げています。
だから「日本人」が割安と判断して買いに向かったのはよく理解できるところです。
(日経225が16倍以下であることの“位置”については11月18日記事「東京市場の今後、サブプライム問題はもう織込み済みなのか?」を参照してもらえばと思います)

統計的には日経225のPERが16を割れば、その後、株価は反転する、よってそこでの買いは「お買い得」ということになるはずです。

しかし外国人はそう判断しなかった。このことだけは確かなことです。

ではどうしてなのか?

二つのことが考えられます。

(1)一つは外国人が日本市場(と過去のデータ)にあまり精通していないから。
(2)もう一つは逆に精通していながら、買い判断を何らかの理由で取りやめた。

(1)については、彼らのこれまでの動き方で否定できると思います。
外国人が過去、日本人より相場を先回りするやり方でリスクを回避しながらきっちりリターンを得ていたということについては06年1月の記事「外国人売買代金の変化から見えてくるもの」によく表れています。

もう一つ参考のために一例を挙げておけば、今年もっとも株価が急落した8月17日。

この週の金融機関は2922億円と大きな買いを入れ、後の個人、投資信託などはどちらともつかないスタンスでいたときに、外国人は7519億円と大きく売り越したのでした。
一口に7500億円といっても想像つきませんが、過去1年間で見ると、金融機関計が昨年10月7日の週に7092億円を売り越したことを除けば、これより大きな買い、売りは個人、金融機関にもない数字です。

8月17日という日はサブプライムローン問題の表面化した日でした。
つまり外国人はこの問題が初動したとたんに東京市場を早々と撤退し始めているのです。
このことを見ても彼らが東京市場に無知だということはできないでしょう。

とすると(2)ということになりますが、これについては推測に頼る他ありませんが、PER16倍割れでも東京市場は割安ではないという判断が彼らの中で形成されつつあると考えられると思われます。
(ここで「されつつある」と含みをもたした言い方をしたのは、22日に外国人の一部が買いに入ったらしいので、こんな言い方になりました)

■東京市場はPER16倍でも割高?

東京市場の割安基準が厳しく評価されていることは、08純利益が予想以上に減少するとの見込みが出てきたことによるでしょう。
下のニュースはそうした代表的なものです。

「(11/21)6大銀、9月中間純利益45%減
 大手銀行6グループの2007年9月中間決算が21日、出そろった。合計の連結純利益は約9400億円で、過去最高益だった前年同期に比べて45%減少した。米国の信用力の低い個人向け住宅融資(サブプライムローン)問題やノンバンク関連の損失などが響き、6グループがいずれも減益になった。サブプライム関連の損失は合わせて3000億円以上になる見込みで、08年3月期の純利益見通しも前期比で2割減少する。以下略」

単純に計算してみれば、08.3の純利益が2割減少するということは、EPSが同様に2割減少し、逆にPERは2割大きくなるわけですから、たとえば今、平均PERが16倍で割安と判断したとしても実質的には19.2(16×1.2)にもなってしまうわけです。
これでは、もちろん「割安」とはいえません。

今、東京市場でもっとも大きな力をもっているのは外国人の存在です。
その外国人が東京市場から撤退すれば株価上昇には厳しいところですが、個人投資家としては以下のことを望むしか手はないのかと。

(1)米国政府介入などによるサブプライムローン問題の早期解決への見通し確立
(2)G8などによるドル安対策(といっても、もうこれは限界ですが…)
(3)サブプライムローン問題のアジア市場への飛び火阻止
(4)日本企業、とりわけ金融機関のサブプライムローン問題による損失額を信頼ある見通しを早期に発表。(下手をすれば住専問題のように長期的に日本企業全体にダメージが大きくなる)。また必要があれば日本版金融機関連携による救済策策定。
(5)当然のことながら日本企業の業績向上

私は銘柄を挙げて売り買いを勧める業者ではないので、あれこれいうつもりはありませんが、私自身も含めて個人投資家の皆さんは、以上の記事からどうすれば当面のリスクを回避し、あるいは逆に利益を得ることができるかを読み取ってもらえればと思います。
ではまた。

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【後記】
最近は株式状況について書けばサブプライムローン問題ばかりです。
しかし、それほど問題のありかや現状が変わっているわけではないので、書くこともそれほど代わり映えしないものになっています。

最近、自分のブログをところどころ読み返してみました。
市況はほほとんどその場限りですが、何かについてしっかり書いた記事は時間が経っても読めるなと思いました。
なので今後はそうした記事をなるべく増やしていければと思っています。

「世界同時株安」からサブプライム問題へ

今日も日経平均は下げて、大きく15000円を割りました。

いったいどこまで下げるのでしょうか。
過去3年間のチャートから現在の位置を確認してみましょう。
071122-2.jpg


これを見ると2006年6~7月の15000円割れが視野に入ってきます。

テクニカルで見てみると、スロー・ストキャによると、そろそろ反転する感じがしていますが、一目均衡表を見ると完全に雲を下抜けてしまっていて、これはかなり危険な状態にあることを示しているようです。

マクロ的に見ると、2006年は年明けにまずライブドア・ショックでそれまでの上昇トレンドが崩れ、続いて5月に入ってからは「世界同時株安」で完全に下落トレンドに転じた年でした。


世界同時株安こそは2004年以降の上昇相場に慣れていた日本の投資家にマクロの恐ろしさを再認識させた大きな事件でした。

この事件の概要は、過剰流動性にあった世界のマネーが米国の金利上昇によってピークを打ち、資金を諸々の相場から引き上げたことからきたショック=暴落でした。
(詳細はこちらを)

思えば今のサブプライムローン問題はここから引き続く問題であり、とすれば世界の投機マネーの収縮による株式相場の暴落という構造は06~07年と続き、さらには08にも引き続く可能性が高まっているような気がしています。


【後記】
今日は目の手術を受けてきました。
目を切開して人工の水晶体をはめ込むという手術でした。
手術前の説明では(局部)麻酔で痛みはないとのことでしたが、私は麻酔があまり効かない体質らしく、終始痛みが続きました。
痛みに加え、目を閉じられないように固定された瞳に強い光源を当てられ手術中、それをずっと見ていなければいけないというつらさ、これはもう拷問といっていいかと思いました。
手術そのものは10~20分くらいでしたが、この10分がどれくらい長かったことか!

タクシーで自宅に帰り、布団に横になり、好きなときに目を閉じられるということ、そんな幸せを初めて知った一日でした。

目が疲れるので、今日はこんなところで失礼を。

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東京市場の今後 サブプライム問題はもう織込み済みなのか? 

■テクニカルで東京市場を見る

日曜なので少し時間をかけて東京市場の今後を考えてみました。

まずは先週金曜終値でのチャートです。
071116.jpg


先週木曜に私は「反転から1日目で今後を占うのはちょっと早いようですが、今後、東京市場は上昇でも、下降でもなく、保ち合いというニュートラルの“トレンド”をたどるような気がしています。」と先日の記事に書きましたが、実際にそんな動きになってきました。

今日はこのあたりをもっと正確に、そしてマクロ的な要素をもっと反映させるかたちで考えてみたいと思っています。

これを見れば今の株価が9月25日の15273円あたりを節目としていることが分かります。
もしこれが支持線として機能するなら反発する可能性が大きい局面にあるということになります。

またチャートの下に出しておいたスローストキャとRSIを見ても反発する可能性が大きいと読めます。

もう一つテクニカルで見てみます。
東証1部の騰落レシオ(10)は13日に50.0をつけたままほとんどそのあたりでうろうろしています。

6月以降、株価が底をつけたのは、それぞれ

 8月17日 45.9
 9月18日 48.7
10月25日 50.3

なので、騰落レシオからしても買いが入る可能性大ということになります。


以上、テクニカル的に見た限りでは反発する局面にあるといえるようです。
もしマクロ環境に特別なことがなければこんなところで済ましていればいいのですが、今はそうではないです。

問題はいうまでもなく、サブプライム危機ですが、ではこれを考慮すると来週以降の株価はどうなると考えればいいのでしょうか?


■過去3年間のPER水準からみると東京市場は?

マクロを見る前にファンダメンタルも見ておきます。

日経平均のPERについては何度か紹介していますが、長期的な展望を見るために今日はスパンをもっと広げて過去3年間で見てみます。

過去3年間でPERが底とつけたのは以下の3回ありました。

①05年5月26日  16.24
②06年6月13日  17.45
③06年11月21日 18.14
④07年5月18日  18.16
⑤07年8月17日  16.12

そして今回11月13日に16.05をつけています。

つまり過去数年間の東京市場の平均からすれば、今の日経平均は「底」、お買い得ということになるでしょう。

ここまで見れば東京市場は「底」であると思えるのですが、現在のマクロ環境はそれですっきり「買い!」とはいえない状況になっています。



■サブプライム問題に楽観論台頭?

まずは当然、サブプライム問題についてですが、最近、この問題についての楽観論をちらほらみかけるようになっています。
以下はその一つ。

「[ニューヨーク 15日 ロイター]
 ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)紙(電子版)が行ったエコノミスト調査によると、クレジット危機はこの先しばらく続き、消費者に悪影響を及ぼす可能性がある。ただ、この困難な経済情勢への米連邦準備理事会(FRB)の対応能力に対する信頼感は引き続き高いという。

 クレジット危機および関連問題について、エコノミストの半分以上がほぼ折り返し地点にあると答えた。25%がまだ初期段階にあるとし、15%が完全またはほぼ終わったと答えた。」


私はこの問題の深刻さを「底」が見えないことの怖さにあることを何度もこのブログで指摘してきましたが(11月11日記事、http://tousinokokoro.blog47.fc2.com/blog-entry-156.html)、上のような楽観論とともに、サブプライム問題の「底」が見えた、よって山場は超えたという主張が増えています。
ところが、その「底」はどんなものなのかというと、これがどうも曖昧なようです。以下にその「底」と米エコノミストが頼りにするFRBがどうなっているのかを別の観点から見てみます。



■依然として見えない「底」

たとえばFRBのバーナンキ議長はサブプライム問題の損失額を最初1000億ドル(11兆円)としていましたが、その後1500億ドル(17兆円)に訂正しています。

しかしIMFは9月に2000億ドル(22兆円)と試算しています。
さらに金融業界ではバンカメがサブプライム関連の損失額は29兆円と予想、ドイツ証券が33兆円、さらにUBSは43兆円、とそれぞれ予想しています。
これはバーナンキ議長の数字と2倍、3倍も違っており、もはや“ずれ”という言葉ではすまされない数字です。
ここからしても「底」についての共通認識はまだできていないことは明らかだし、改善に向けて頼りとなるべきFRBも少し頼りないという実情が見えてくるような気がします。


■今後の米経済の方向

では米経済が改善する見通しはないのでしょうか?
これについてはポールソン米財務長官に語ってもらいます。

「[ケープタウン 16日 ロイター]
 ポールソン米財務長官は16日、米政府は強いドル政策をとっているとした上で、米国経済の長期的な力強さがドルの支援材料となり、ドルは反発に向かうとの見通しを示した。

 当地でのラジオインタビューで語った。

 サブプライム危機については、改善に向かう前に一段と悪化する恐れがある、と警告した。

 同長官は『われわれは大いに強いドル政策をとっている。それがわが国の利益にかなう。米国経済は他の国と同じように、いいときもあれば悪いときもある。しかし、米国経済が拡大を続け、長期的な力強さが為替市場に反映されると確信してい』と述べた。

 さらに、米国はサブプライム問題に起因する金融の混乱の克服に向け前進しているとしながらも『部分的には、改善する前にさらに悪化するだろう』と述べた。」


今後、米経済が悪化することをもはや否定していない、否定することができない状況にあると読むべきではないでしょうか。

つまり事態は相当に深刻なのです。

「世界経済にとって最大級の事件になる可能性がある」という指摘も見かけるようになっています。

こうした中で、では東京市場はどうなるのか、また視点を日本に戻してみます。


■外国人の東京市場からの撤退!

上で日経平均のPERはもう「買い」が入っておかしくないところにきたと書きましたが、はたしてグローバルな視点から東京市場は「お買い得」なのでしょうか?

まずは投資主体別動向の「外国人」を見てみます。

東京証券取引所が発表した11月第1週の投資主体別売買動向で外国人は売り越しています。10月後半は買い越しに転じていましたが、再び売り越しに転じているのです。

外国人の「日本株外し」の動きが強まっているようです。
米メリルリンチが世界の機関投資家に実施した調査では、日本株の組み入れ比率を落とした投資家は47%となっています。
10月調査では38%だたのですから日本株から撤退する投資家が増えていることを示しています。
現在の外国人の投資動向は日経平均が8000円台だった03年レベルになっています。
(外国人の東京市場の影響については当ブログの「外国人売買代金の変化から見えてくるもの」http://tousinokokoro.blog47.fc2.com/blog-entry-103.html他を参照してもらえればと思います)

■東京市場のPER平均は見直されるか

なぜ割安な東京市場から投資家は撤退しようとしているのでしょうか?

「日本株敬遠の理由は米国経済の減速懸念が強まる中、対米輸出に依存する日本がイ一番打撃を受ける」(ゴールドマンサックス証券 松井氏)

また上場企業の今期予想経常利益は予想を確保するとしても下期では上期に比較してスピードが落ちそうだと最近の日経新聞に出ていましたが、もしそうならEPSの低下→PERの上昇となって現在のPER16はもっと高く評価されることにつながるでしょう。

もう一つ、ここではPER16倍という東京市場の水準について簡単に触れておきます。

先ほど、過去3年間を見ても東京市場の「16倍」が最低水準であることは確認できましたが、米国を震源地とするサブプライム問題が世界市場を揺るがせている現在、この危機のグローバル化によって東京市場という特殊性(これは1980年代にも問題になり、90年に特殊性の終焉=東京市場の大暴落となって一応の解決を見たのですが)が相対化され、16倍という数字が欧米市場より高いことが焦点化してきているようです。
(このことについては時間が経つにつれて共通認識が出てくると思いますが。)

■結論らしきもの

東京市場の動向を見るためには他にも為替(ドル安=円高)や世界マネーの動きについても説明しなければ不十分であることはもちろんですが、ここまででもう疲れました。

ということで一応という限定づきですが、今日の結論らしきことをいえば、

(1)米経済の復活はまだ当分は難しいだろう。
(2)東京市場はテクニカル的にもPERの点からも「お買い得」地点に来たことから、それほどの下落はないだろう。
(3)米経済の悪化、日本企業の07年下期動向によってマネーは東京市場から撤退する様相を深め、PER水準は見直される可能性があるため、当面、大きな反発、上昇は見込めないのではないか。
それどころか(2)にもかかわらずPER水準の切り下げによってさらに下落ということもあり得る。


以上が16日記事で「東京市場は上昇でも、下降でもなく、保ち合いというニュートラルの“トレンド”をたどるような気がしています」といった根拠ということになります。

あまり明るい記事ではなかったですが、今週もがんばっていきましょう!


【後記】
私の割安株中心のポートフォリオはこの下落相場の中でも堅調だったのですが、このところ下げています。
今日の記事を書いて、あまり東京市場に展望が望めないことが確認できたので、少しウェイトを減らそうかなと思っている今日この頃です。
ウェイトといえば体重をもう少し減らそうとこの夏からジョギングを再開しましたが、昨日は久しぶりに14kmを完走しました。
3年ぶりに走ったコースには、以前あった飲み屋が何軒もなくなっており、さびしい気持ちになると同時に、これも日本経済の今後を暗示しているのかななどと走っていました。

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上昇エネルギー不足の東京市場はまた失墜か?

日経平均は昨日14日に底打ちしたかと思えば、もう息切れし、今日は103円安で終
えました。

昨日、「おそらくは短期間で終わるであろうこの上昇」と書いたように、今回のリバウンドには力が感じられません。

今日の下げを「相場等というのは上げれば下げる。下げれば上げる」などと一般論でとすましてはいけないと思います。

そろそろサブプライムローン問題は織り込まれたという説もちらほら出始めたけれども、投資家たちは、まだ市場に不安をかかえていることを示したと見るべきでしょう。
それはつまり、11月1日の16870円から一気に850円あまりも急落したこの相場に対し、株価はセオリーのように、そう簡単には半値戻しとはならないだろうことを意味しているのではないでしょうか。

反転から1日目で今後を占うのはちょっと早いようですが、今後、東京市場は上昇でも、下降でもなく、保ち合いというニュートラルの“トレンド”をたどるような気がしています。

ではまた。

【後記】
今日は映画『once ダブリンの街角で』を観てきました。
今年、といってもまだ50本程度しか観ていませんが、その中では一番良い映画でした。

先日観た『恋空』という映画とつい比べてしまいました。
この2本の映画の優劣はどこがいいかといった部分ではなく映画とは何かという本質的な問いに関わっているように思いました。
ともかく一見素人風の映像(16mmカメラ?)、その揺らぎ、そして音楽、そのすべてが圧倒的にすばらしい映画で満足しました。


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明日からの戦略、買いか、売りか?

このブログで、昨日、一昨日に反発するぞ、するぞといってきましたが、やっと日経平均、上昇に転じました。

今までがまんしていた投資家の皆さん、お疲れさまでした。

もちろん私もですが。

私は、この間の下げ局面で、ヘッジをかけていたものを今日の寄り付きですべて買い返済しました。

で、これからどうするかですが、スイング程度の短期の人なら、ここから買いに入るということもあるのでしょうが、私は次のように考えています。

(1)まず大きなトレンド、つまり半年、一年単位でみたトレンドは未だ上昇トレンドである。
(したがって現在ホールドしている低PER株群は基本的にはホールドのままにしておく。もちろん今行われている中間決算の内容によっては、すっぱり切り落としていく。)

しかし当面のトレンド(1~2ヶ月程度)はまだ下落トレンドが続くだろう。

(2)したがって「買い」よりも「売り」を基調としたスタンスで臨みたい。

(3)よって、今日から始まった上昇には手を出さず、この波が力尽きて下げ始めたときに、「売り」を少しかけたい。


現在のような円高局面では、円高に強い銘柄を買おうとする人もいるでしょうが、私は今の局面では、円高に強い銘柄を「買い」に行くのではなく、円高に弱い銘柄を「売り」に行くのが正解ではないかと思っています。

皆さんはどう考えているのでしょうか?


もちろん「買い」を基本のスタンスで行きたいという人もいると思いますし、それはそれで戦略を立てさえすればOKだと思います。

いずれにしても、おそらくは短期間で終わるであろうこの上昇で、まだホールドしている株があるなら、この際に利益確定しておくのがいいかもしれませんね。(もちろん長期投資の株は別ですが)

キャッシュを持っていなければ、次のチャンスに参加できないですから。

お互いにがんばりましょう!


【後記】
今日、あるいは近日中に日経平均が反発するということ、他のブログでも当然いっていると思っていました。

でも今日、人気の株関連ブログをのぞいてみたら、それほどいってなかったです。
たまにいっているブログもいくつかはありましたが、その根拠はテクニカルに依存したものがほとんどでした。

でも、こうしたマクロ要因が強く作用した結果の下落局面ではテクニカルはほとんど無力なんですよね。これまでの経験では。

なぜかといえば、

マクロ>テクニカル

だからなんです。

日々、相場に接している投資家なら、上の不等式は身にしみるほど理解していると思っていましたが、そうでもないのだと知りました。

時間があれば、株価の動きについて基本的な考えをまとめたいといつも思っていますが、今日もそんなことを考えながら、映画『ロンリー・ハート』を観てました。
この映画、なかなか面白かったです

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株価反転のきざし、よりはっきりと

今日も日経平均は下げましたが、15,000円割れは何とか防ぎました。

ただ昨日と比べ、株価こそ下げたもののいろいろなところで反転のきざしが出てきているような気がします。以下、4つの点から書いてみます。

(1)この二日間のチャートを分足で見てみると、15,000円が強力な節目になっていることがよく分かります。(下図の○で囲んだ部分)
071113日経

もっともこうしたテクニカル的な要素はマクロによる大きな変動期には「ひとえに風の前の塵に等し」いくらい無力なので、あまり信用できませんが。

(2)昨日は全業種が下げましたが、今日は33業種の内、16業種が上昇となりました。

(3)騰落レシオ(10)は50.0となりました。
8月以降、株価が反転したのは、

8月17日の45.9
9月18日の48.7
10月25日の50.3

ここからしても、もう反転してもおかしくないです。

(4)こんなときほど頼りになるのはファンダメンタル的な指標です。
その一つが昨日も見たPERですが、今日は16.71まで来ました。
8月以降、PERが17を割った二回とも株価は反転しています。


昨日とほとんど変わらない内容になってしまいましたが、株価がそうなのだからしょうがないです。

明日は株価が反転し、違った内容が書けるようになればと思います。

ではまた!

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